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前回投稿した時に書いたように「アメリカのマインドコントロール・テクノロジーの進化」に書かれている被害者はアメリカ留学中にターゲットにされています。しかしアメリカ＝悪であると短絡的に考えると大きな間違いを犯すことになると思えます。ご存知のようにアメリカには共和党と民主党があります。共和党のネオコンはブッシュ前大統領がそうであったようにアメリカの軍需産業と深い関係にあります。そして軍需産業は戦争のない平和な世界を嫌います。世界国家を嫌います。さらにアメリカの経済マキャベリ（日本の江戸時代で言えば悪代官に賄賂を贈っている越後屋）は市場拡大や原油などの資源を支配するために戦争を好みます。一方の民主党はオバマ大統領の色々な発言でも分かるようにリベラルですから人権を大事にします。おぞましい人体実験を行ったMKウルトラを公にしたのも民主党のクリントン元大統領です。
人類の歴史はヨーロッパで民主主義が生まれたときから、マキャベリストとリベラリストの戦いであるといってもいいかもしれません。そのような流れでこの電磁波マインドコントロールやマインドリーディングを捕らえたほうが間違いが少ないと思えます。とはいえ、私にもこの電磁波による支配、または戦いが世界的にどのように展開しているのかはさっぱり分かりませんが。
人体実験の面から電磁波の技術を捉えますと、アメリカの共和党は世界支配と国家防衛さらにはアメリカ国内の支配のために人体実験を繰り返していると思えます。経済マキャベリと繋がった世界展開、国内工作でしょう。一方アメリカの民主党のほうは、国家防衛とアメリカ国内のネオコンに支配されないために実験をやめることはできないものと思えます。
この技術は研究をしないと敵にやられます。マキャベリにやられます。例えて言うならば第二次世界大戦時の核兵器の開発に似ています。ご存知のようにヒットラーのドイツも核の研究開発をやっていました。アメリカよりドイツが早く核兵器を開発していたら世界はどうなっていたでしょうか？ 同じようにロシアだけがこの電磁波の技術を研究したら？ アメリカ国内ではネオコンと繋がった一部のCIAや一部の軍部だけがこの技術を研究したら？
この電磁波の技術は衛星から人間の脳をコントロールできますし、殺すこともできます。人間を対象にした技術ですから研究は必然的に人体実験になります。そこが核兵器の開発と違うところです。ですからマキャベリに対抗するためには同意による人体実験は必要になると思えます。
アメリカにおいては、手段を選ばない人体実験はアメリカの国家防衛を第一の任務とするマキャベリども（一部のCIAや一部の軍部）の仕業でしょうから、アメリカが民主党政権になっても、すぐには解決しないでしょう。日本も国家防衛を第一とするマキャベリどもが電磁波や超音波を使ったおぞましい人体実験や殺しを指令しているのでしょうから、政権が変わっても電磁波による人体実験は簡単には終わりそうもありません。私も被害者ですし、このようなことは考えるだけでも憂鬱になります。
前述のように日本での電磁波マインドコンロトールの技術は、CIAから公安警察に入ってきたと思えます。しかし電磁波マインドコンロトールが日本独自の技術ではないことが日本国民にとってせめてもの幸いだったかもしれません。第二次世界大戦で日本やドイツが負けてよかった面があるのと同じように、この電磁波の技術に関して日本がアメリカに歯が立たないであろうことは必ずしも日本国民にとって不幸なことではないと思えます。もちろん日本国がアメリカに支配されることを望んでいるわけではありませんが、自民党の一党独裁が長く続いた日本の秘密警察のほうが自国民に対してもより冷酷と思えます。具体的な事例は次回に書きます。
ご存知のようにアメリカも9.11を自作自演でやる恐ろしい面がありますが、しかし全く希望がないわけではありません。オバマ大統領は核のない世界を本気で考え行動していますし、クリントン元大統領は「本人の同意によらないX線や放射能による人体実験」を禁止する行政命令を出しています。
人類の歴史におけるマキャベリストとリベラリストの戦いは、長い時間をかけて徐々にリベラリストが勝利し、動物の弱肉強食とは違う、より人間らしい社会になっているといえるのではないでしょうか？
世界を見渡せばあからさまな人権侵害をおこなっている国はまだ存在しますが、しかしほとんどの国で、権力マキャベリどもは国民を騙してしか悪政を行うことはできません。国民や人類の英知が、長い時間をかけてではあるがよりリベラルな指導者を勝たせてきているものと思えます。ですからこの電磁波の技術も、いつの日にかは封印することができるものと信じたいです。
我々被害者としては、この技術の恐ろしさを世間に訴え、核兵器廃絶の運動をしている市民団体と同じように息の長い運動をすることが必要になります。すでに「NPO法人 テクノロジー犯罪被害ネットワーク（テク犯）」はそのような運動をやっています。私は現在沖縄に住んでおり「テク犯」の賛助会員でしかありませんが、近い将来東京に移り住んで「テク犯」の正規会員になり、少しでも会の活動のお手伝いができたらと考えています。
残念ながら現実には、正義の味方が突然現れて我々被害者を救ってくれることはありません。色々な被害者団体と同じように電磁波の被害でも被害者自身が社会に訴えていかなければ誰も助けてくれないのです。より多くの方が「テク犯」の会員になり、皆で力を合わせて少しずつ目標を達成していくことが大事だと思います。色々な事情により会員になることができない人でも、テク犯に寄付をするなどの行動を取ることが、あなたの被害をあなた自身の行動により早く終わらせることができるのです。
欧州議会が「人間の操作を可能にする兵器を禁止するには知識を得た一般大衆による、世界規模の政府への圧力が不可欠だと確信している」と決議しています。議会が、「この問題を解決するには一般大衆による政府への圧力が不可欠」と決議しているわけですから、理由は分かりませんが国会議員だけでは解決できない状況にあるということになります。 我々被害者が中心になって訴える以外に解決の道は無いのかも知れません。がんばりましょう。
下はハンドルネーム nou*a*tui さんのブログより転載させて頂きました。その方の訳のようです。
―欧 州―
1999年1月に、ヨーロッパ議会が、全員出席の開廷にて次のような決議文を承認している。
「あらゆる形態の、人間の操作を可能にする兵器の発展や配備の、全地球的禁止を導入する国際協定のために。我々は、この禁制を履行するには、知識を得た一般大衆による、世界規模の政府への圧力が不可欠だと確信している。主たる目的は、これらの兵器が人権や民主主義に対し真の脅威をもたらしていること、そして、これらの装置の政府や私機関および個人による使用を禁止するため、世界中の政府や議会に圧力をかけ、立法を確立させなければならないことを、一般大衆へ伝達することである。」
「In January 1999, the European Parliament passed a resolution where it calls “ for an international convention introducing a global ban on all development and deployment of weapons which might enable any form of manipulation of human beings. It is our conviction that this ban can not be implemented without the global pressure of the informed general public on the governments. Our major objective is to get across to the general public the real threat which these weapons represent for human rights and democracy and to apply pressure on the governments and parliaments around the world to enact legislature which would prohibit the use of these devices to both government and private organisations as well as individuals.” (Plenary sessions/Europarliament, 1999) 」
上記の全文です。英語のため私には残念ながら読めません。
http://www.btinternet.com/%7Epsycho_social/Vol3/JPSS-CS2.html
上記の被害者の方のブログURL
REPORT−無形的・証拠困難な方法での犯罪（電磁波犯罪）
http://blogs.yahoo.co.jp/nougaatui/folder/1334817.html
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